転職で年収が上がる人、下がる人の違いとは？給料アップを目指す転職の進め方

転職において、給料の変動というのは見過ごせない要素の一つです。

どうしても転職した理由や動機がある場合、多少手取りが減ってしまうのは致し方のないことです。しかし、転職によって賃金を増やしたい人、そうでない人も給料がより多くなるに越したことはないですよね。

今回は転職を考える皆さんへと向けて、より高い賃金を得るための企業との交渉のコツについてご紹介していきます。

希望年収に妥当性を持たせるコツ

「いくらこの人に支払うのか」「この人にとってのそれだけの価値があるか」

結局のところ、年収を決定するのは企業です。年収に希望があり交渉するのであれば、まずはその金額に妥当性を見出し、相手に納得して貰う必要があります。

希望年収の決め方は大きく分けて二つあります

ひとつは転職市場における自分の相場から客観的に裁定すること。もうひとつは、個人的な事情や希望から主観的に裁定することです。

客観的裁定の場合、根拠が分かりやすく…現職の年収や昇級の状況を鑑みた希望年収であれば妥当性が持たせやすいでしょう。ただし、業界や企業ごとに異なる年収相場があることもあるため事前調査は欠かせません。他にも、元の年収より上の額を希望する場合はその妥当性を伝える必要があるでしょう。

次に主観的裁定ですが、結婚やローン、教育費といった個人的に必要な金額から希望年収を割り出し提案することとなります。当然、企業側の根拠としては薄くなってしまうため、これまでの実績や獲得したスキルを洗い出し、提示することで「最低ラインの年収」を確保すると考えて望むといいでしょう。

また、客観的な最低やスキルの洗い出しが難しいという場合は転職エージェントを頼ってみるのもひとつの手。他者からのオファーや金額提示がある場合、それらを材料として提示してみるのもいいでしょう。

年収交渉のタイミング

次に、いつ希望年収の話を切り出すかということについてですが、これは転職における年収のウェイトをどれだけ大きく見るかによって異なります。

・年収を重要視する場合

希望年収に対して強いこだわりを持っている場合は、できるだけ早い段階で年収希望を伝えるのがいいでしょう。具体的なタイミングの目安としては、一次面接の最後の質問辺りでしょうか。

当然、企業側からはシビアな目で見られますが、その上でしっかりと「年収を上げるための転職」であることを伝え、今回募集しているポジションにいくら年収を支払うつもりかということをストレートに尋ねてみましょう。

企業側からしても、応募者の意図がハッキリと伝わるというのは悪くないことです。

・入社を重視する場合

最低ラインの年収は確保したいが、それよりも入社することを重視したいという場合、年収の交渉を切り出すタイミングは慎重に伺いましょう。

最終選考までに年収の話が一切出てこなければ、内定が出る前にそれとなく尋ねてみる、というのでもいいかもしれません。

その場合のコツとしては「最低ラインの年収と希望年収をセットで伝えること」です。幅があれば企業側も考えやすくなります。提示された年収が低めの場合でも、福利厚生や各種手当て、年収の伸び率が他者より優れているケースもあるため、そういった部分まで掘り下げて検討してみるといいでしょう。

どちらのケースにおいても、選考中に「入社したい」という意思と、自分の持ちうる実績とスキル、それらに基づく妥当性のある希望年収を内定前に提示することが肝要です。

内定したということは、殆どのケースでは企業が稟議書を通し、年収を決定してしまっているということを意味します。こうなってしまうと年収を覆すことは難しくなってしまうため、その前に希望を提出しておきましょう。

年収交渉では事細かに話すことが大切

基本的に企業の年収というのはポジションや職階によって客観的に定められています。

例えば、年収交渉後に現職から昇給の提示があった場合などは、それを根拠としてさらなる交渉を試みるのもいいでしょう。その場合大切なのは、急に年収のラインを引き上げるのではなく、理由を詳らかに説明した上で交渉に臨むことです。

希望年収を企業側が提示したラインが下回ったが、入社したいという場合も然りです。「年収の希望は届かなかったが、改めて御社の◯◯が魅力に感じたので入社したい」という気持ちを素直に伝えましょう。ただし、最低ラインを割ってしまった場合は本当でそれでいいのかと吟味する必要があります。

年収交渉によって「自分の印象が悪くならないか」と心配になる人もいるでしょう。

「働くことを積極的に考えている」とポジティブに捉えるか、「お金のことばかり」とネガティブに捉えられてしまうかは、正直企業の文化次第です。

高い年収を要求した結果、企業側からOKサインが出たものの入社後強いプレッシャーがかかってしまうというケースもあります。あくまで入社時の年収というのはスタートライン。それを踏まえた上で、今後どう働いていくかのビジョンを考えてみるといいかもしれません。